平成28年度「Medical Artsの創成に関する研究(外科、がん、看護、リハビリ等の新たな医療技術やソフトウェアの開発)」の採択課題について

平成28年8月26日

国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)は、平成28年度「Medical Artsの創成に関する研究(外科、がん、看護、リハビリ等の新たな医療技術やソフトウェアの開発)」について、課題評価委会において厳正な審査を行った結果、下記の通り決定いたしましたのでお知らせいたします。

分野1 医療技術開発(分野2及び3を除く)

1-1 外科診療並びに内視鏡や放射線機器等を用いた診療等における医療手技のエビデンスの確立
研究開発課題名所属機関
(代表機関)
研究開発代表者職名
画像解析による肺マッピングを利用した革新的超低侵襲肺がん手術治療法の創成 東京大学 佐藤 雅昭 講師
在宅医療における再入院を阻止する革新的ICT遠隔モニタリング環境の構築 大阪大学 宮川 繁 特任准教授
機序の異なる人工知能の多重解析による癌コンパニオン診断システムの開発 信州大学 山本 陽一朗 助教
1-2 医療の質の向上や効率化に資する、様々な職種が行う医療手技や支援プログラムのエビデンスの創設
研究開発課題名所属機関
(代表機関)
研究開発代表者職名
超音波ガイド下穿刺のチーム医療への展開とトレーニングプログラムの開発 群馬大学 浅尾 高行 教授
内視鏡外科手術における熟練技術追体験システムを使用したトレーニングシステムの評価 大阪大学 安藤 英由樹 准教授
手術の安全性向上における3次元肝臓模型の有効性に関する検討 京都大学 上本 伸二 教授
On the job training回避を目的とした小児内視鏡手術統合的術前トレーニングシステム・認定プログラムの確立に関する研究 東京大学 内田 広夫 教授
車中泊・避難所でのエコノミークラス症候群に対する災害時スクリーニング技術の開発 国立循環器病研究センター 小川 久雄 理事長
医療の質の向上及び効率化に向けた、肝移植手術におけるリスクモデルの作成とエビデンスの創設 大阪府立急性期・総合医療センター 後藤 満一 総長
アドバンストな看護技術を導入した在宅・介護施設療養者の摂食嚥下・排便を支える多職種連携システムの構築 東京大学 真田 弘美 教授
クラウド型広域調剤情報共有システムの構築と有効性・安全性の検証 長崎大学 前田 隆浩 教授
循環器疾患患者に関する質の高い客観的指標分析(予後予測モデル)を基にした終末期緩和ケアの質評価および教育プログラムの構築 聖路加国際病院 水野 篤 医員
病理医不足を解決するWSIを用いた医療チームによるMedical Artsの創成研究 国際医療福祉大学 森 一郎 教授
ウェアラブルロボット着用者の自己身体感覚と脳機能 東京工業大学 葭田 貴子 准教授

分野2 がん治療法開発

1-1 臨床試験のプロトコールの作成
研究開発課題名所属機関
(代表機関)
研究開発代表者職名
鼻副鼻腔悪性腫瘍に対する内視鏡下頭蓋底手術の標準化を目指した多施設共同研究 東京医科歯科大学 朝蔭 孝宏 教授
「頭頸部表在癌全国登録調査」に基づいた頭頸部表在癌に対する診断・治療法の開発に関する研究 国立がん研究センター 林 隆一 副院長
喉頭・下咽頭癌における最適な喉頭温存治療法に関する研究 自治医科大学 藤井 博文 教授
上顎洞癌の治療最適化に関する研究 北海道大学 本間 明宏 准教授
HPV関連中咽頭癌の治療最適化に関する研究 近畿大学 家根 旦有 教授
1-2 全国症例登録システムの構築
研究開発課題名所属機関
(代表機関)
研究開発代表者職名
眼部腫瘍の全国症例登録システムの構築に関する研究 国立がん研究センター 鈴木 茂伸 科長
頭頸部癌全国症例登録システムの構築と臓器温存治療のエビデンス創出 神戸大学 丹生 健一 教授
2 生殖機能温存を意識したAYA世代のがん治療法の開発
研究開発課題名所属機関
(代表機関)
研究開発代表者職名
生殖機能温存がん治療法の革新的発展にむけた総合的プラットフォームの形成 東京大学 大須賀 穣 教授

分野3 医療機器開発 情報通信技術(ICT)等を用いた医療支援を行うためのソフトウェアの開発

研究開発課題名所属機関
(代表機関)
研究開発代表者職名
非線形位置合わせに基づく経時差分画像を用いた骨転移検出の支援を行うためのソフトウェアの開発 京都大学 磯田 裕義 特定教授
大腸がん抑制を可能とする、人工知能にもとづく内視鏡診断支援ソフトウェア 昭和大学 工藤 進英 客員教授
数値流体力学による冠動脈機能的狭窄の非侵襲診断ソフトウェアの開発 京都大学 齋藤 成達 助教

お問い合わせ先

(代表)AMED戦略推進部 難病研究課
Tel:03-6870-2223

最終更新日 2016年8月26日

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研究・公正

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