イベント 令和4年12月8日 「第8回 レギュラトリーサイエンス公開シンポジウム」開催のお知らせ

開催案内

更新履歴

令和5年2月1日 アーカイブ動画掲載を終了しました。
令和5年1月13日 アーカイブ動画を掲載しました。(1月限定公開)
令和4年11月15日 要旨集を掲載しました。
令和4年10月21日 ポスターを掲載しました。申込受付を開始しました。

シンポジウムについて

生体から取り出した組織や臓器から細胞成分を除去すると、コラーゲン等のタンパク質で作られる3次元の「形」だけが残ります。これを「脱細胞化生体組織」と言い、近年これを利用した革新的な医療機器の開発が進められています。米国を中心に多くの製品が市販されており、国内でも、ブタなど異種動物、iPS細胞由来組織等の脱細胞化組織を利用した医療機器の開発研究が進んでいます。
そこで本シンポジウムでは、脱細胞化生体組織のように生体由来材料を用いた医療機器の開発状況や、製品の品質・安全性、原料に要求される基準に関する考え方を共有しつつ、生体由来材料を用いた医療機器の今後の開発促進(近年注目されつつある、異種移植の話題も触れて)に繋がるようなディスカッションを行います。

多くの方々のご参加をお待ちしております。

医薬品等規制調和・評価研究事業について

科学技術の成果を人と社会に役立てることを目的に、根拠に基づく的確な予測、評価、判断を行い、科学技術の成果を人と社会との調和の上で最も望ましい姿に調整するための科学が、レギュラトリーサイエンス(RS)です。
国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)医薬品等規制調和・評価研究事業では、医薬品、医療機器、再生医療等製品の実用化が迅速かつ安全に図られるよう、科学的な合理性と社会的な正当性に基づいた審査指針や基準等の策定、最先端の技術を活用した品質、有効性及び安全性の評価法開発などの、レギュラトリーサイエンス(RS)研究を推進しています。

RSシンポジウムポスター 画像をクリックすると ポスターが表示されます。

開催概要

名称

「第8回 日本医療研究開発機構 レギュラトリーサイエンス公開シンポジウム」

会期

令和4年12月8日(木)13時00分~18時00分(予定)

開場予定時刻
ホール会場:12時15分、ウェブ会場:12時30分

会場

よみうり大手町ホール(東京都千代田区大手町1ー7-1)、ZOOMウェビナー

対象

レギュラトリーサイエンスの研究者や企業の方など、レギュラトリーサイエンスに興味のある方。
生体由来材料や脱細胞化生体組織の研究に興味のある方、など。

定員

ホール参加:200名(要事前登録:定員になり次第受付を終了します。)
ウェブ参加:500名(要事前登録:定員になり次第受付を終了します。)
(※アクセス人数に上限がございますので、ウェブ参加URLの転送はご遠慮ください。個別に参加登録をお願いします。)

参加費

無料

参加申し込み

参加申込サイトからご登録ください(外部サイトに移動します)

主催

国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)

プログラム

13時10分~ 第1部 特別講演
生体由来材料の現状と未来 岸田 晶夫
東京医科歯科大学 生体材料工学研究所 教授
生体由来材料を用いた医療機器の審査 矢花 直幸
医薬品医療機器総合機構 医療機器審査第二部 部長
14時30分~ 第2部 開発事例とレギュラトリーサイエンス研究
脱細胞化組織を利用した新治療機器の研究開発
-骨格筋系組織及び循環器への適用-
岩﨑 清隆
早稲田大学 理工学術院 教授
脱細胞化組織を利用した医療機器
-臓器への適用-
八木 洋
慶應義塾大学 医学部外科学(一般・消化器) 専任講師
異種移植医療の最前線 佐原 寿史
鹿児島大学 先端科学研究推進センター 准教授
脱細胞化組織を利用した医療機器の品質・安全性評価法に関する研究 野村 祐介
国立医薬品食品衛生研究所 医療機器部 室長
生物由来原料基準の運用における課題 佐藤 陽治
国立医薬品食品衛生研究所 再生・細胞医療製品部 部長
16時55分~ 第3部 パネルディスカッション
テーマ:生体由来材料を用いた医療機器のレギュラトリーサイエンス

※プログラムは一部変更になる可能性があります

要旨集

お問い合わせ先

「第8回 日本医療研究開発機構 レギュラトリーサイエンス公開シンポジウム」運営事務局

宛先 株式会社スリーライト  染野、飯島
住所 〒103-0005 東京都中央区日本橋久松町5-6
Tel 03-6810-8510
E-Mail info"AT"amed2022rs-sympo.jp
備考

受付時間:10時00分~17時00分(土日祝日を除く)
※E-mailは上記アドレス"AT"の部分を@に変えてください。

最終更新日 令和5年2月1日