プレスリリース 「医療機器開発のあり方に関する検討委員会」の検討結果及びこれを踏まえたAMEDの対応等について

国立研究開発法人日本医療研究開発機構

• 社会環境が大きく変化する一方、革新的技術が次々と登場しており、医療のあり方は大きく変化しようとしています。
• AMEDでは、平成29年12月に「医療機器開発のあり方に関する検討委員会」を設置し、「医療機器開発の注目領域」と「AMEDにおける医療機器開発支援の方向性」について検討を行ってきました。
• このほど「医療機器開発のあり方に関する検討委員会」の報告書が取りまとめられるとともに、AMEDとしての今後の対応を取りまとめました。

昨今、少子高齢化の進展、新興国市場の台頭など、社会環境が大きく変化する一方、遺伝子解析／編集技術やAI、IoTなど、革新的技術が次々と登場しており、医療のあり方は大きく変化しようとしています。そうした中、日本医療研究開発機構（AMED）をはじめとする医療機器開発に携わる関係者は、限られた資源をこれまで以上に効果的に配分し、高い成果をあげていくことが求められています。AMEDでは、このような課題認識の下、患者のQOLの向上及び我が国の医療機器産業の活性化・国際競争力強化を目指し、今後の医療機器開発の重点分野等の医療機器開発のあり方について総合的に検討するため、平成29年12月に「医療機器開発のあり方に関する検討委員会」（委員長：菊地眞 公益財団法人医療機器センター理事長）を設置し、「医療機器開発の注目領域」と「AMEDにおける医療機器開発支援の方向性」について検討を行ってきました。

同委員会において、これまで検討を重ねた結果、「医療機器開発のあり方に関する検討委員会報告書」が取りまとめられました。またAMEDにおいて、これを踏まえたAMEDの対応等について整理し、『「医療機器開発のあり方に関する検討委員会」の提言を踏まえた今後の対応』を取りまとめましたので、お知らせします。

• 【別紙1】「医療機器開発のあり方に関する検討委員会」の検討結果
• 【別紙2】「医療機器開発のあり方に関する検討委員会」報告書（概要）
• 【参考URL】「医療機器開発のあり方に関する検討委員会」報告書（全文）

• 【別紙3】「医療機器開発のあり方に関する検討委員会」の提言を踏まえた今後の対応

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