公募情報 令和2年度 「循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業(1次公募)」の採択課題について
基本情報
公募の段階 | 採択 |
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開発フェーズ | 基礎的,応用,非臨床研究・前臨床研究,臨床試験,観察研究等,該当なし |
分野 | ゲノム・データ基盤プロジェクト,疾患基礎研究プロジェクト,生活習慣病 |
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採択内容
国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)は、令和2年度「循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業」に係る公募(1次公募)について、本事業の課題評価委員会において厳正な審査を行った結果、下記のとおり採択課題を決定いたしました。
1-A.【健康増進・生活習慣病発症予防分野】生活習慣病の予防の質向上に資するエビデンス創出研究(栄養)
研究開発課題名 | 代表機関 | 研究開発代表者 | 役職 |
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日本人若年女性における血中ビタミンD濃度の実態調査及びビタミンD欠乏判定のための予測モデル開発研究 | 大阪府立大学 | 桑原 晶子 | 准教授 |
1-B.【生活習慣病管理分野】生活習慣病の診療の質向上に資するエビデンス創出研究
研究開発課題名 | 代表機関 | 研究開発代表者 | 役職 |
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肥満症における減量治療反応性・抵抗性に関連する遺伝素因の同定と精密医療の確立 | 京都医療センター | 浅原(佐藤) 哲子 | 研究部長 |
糖尿病性腎症の新規早期診断・予測判定マーカーの国際開発 | 東北大学 | 阿部 高明 | 教授 |
診療録直結型大規模糖尿病レジストリを用いた糖尿病合併症抑制のための治療法に関するエビデンス創出のための研究 | 国立国際医療研究センター | 植木 浩二郎 | センター長 |
糖尿病性腎症、慢性腎臓病の重症化抑制に資する持続的・自立的エビデンス創出システムの構築と健康寿命延伸・医療最適化への貢献 | 川崎医科大学 | 柏原 直樹 | 教授 |
パーソナルヘルスレコードによる生活習慣病合併心血管病患者の診療の質向上を目指した研究 | 東北大学 | 後岡 広太郎 | 特任准教授 |
新世代の認知行動療法「ACT」を用いた糖尿病セルフマネジメント法の開発 | 国立循環器病研究センター | 槇野 久士 | 医長 |
2-A.生活習慣病領域における保健医療情報の利活用のための研究
研究開発課題名 | 代表機関 | 研究開発代表者 | 役職 |
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健康・医療データの収集・利活用による生活習慣病予防に関する研究 | 国立循環器病研究センター | 宮本 恵宏 | 部長 |
2-B.生活習慣病領域におけるゲノムデータの利活用のための研究
研究開発課題名 | 代表機関 | 研究開発代表者 | 役職 |
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研究利活用のための脳卒中病態解明に資するゲノムデータベースの構築 | 国立循環器病研究センター | 古賀 政利 | 部長 |
3.生活習慣病の病態解明研究
研究開発課題名 | 代表機関 | 研究開発代表者 | 役職 |
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日本人の糖尿病・肥満症発症予防に対する褐色脂肪組織の役割および制御因子の解明 | 京都大学 | 稲垣 暢也 | 教授 |
空間的シングルセル解析によるHFpEFの病態解明 | 東京大学 | 小室 一成 | 教授 |
力学的刺激で活性化される心臓免疫シグナルの解明と治療応用 | 国立循環器病研究センター | 新谷 泰範 | 部長 |
マイクロバイオームを介した脳卒中発症メカニズムの解明 | 国立循環器病研究センター | 中岡 良和 | 部長 |
4-A.【健康増進・生活習慣病発症予防分野】生活習慣病の予防のためのシーズ探索研究
研究開発課題名 | 代表機関 | 研究開発代表者 | 役職 |
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メガバイオデータに基づく疾患リスク予測システムに関する研究開発 | 東北大学 | 斎藤 芳郎 | 教授 |
4-B.【生活習慣病管理分野】生活習慣病の診断・治療のためのシーズ探索研究
研究開発課題名 | 代表機関 | 研究開発代表者 | 役職 |
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高齢化・生活習慣病時代における末梢動脈疾患の動脈硬化重症度とその全身重複性を反映するバイオマーカーの開発 | 東京医科大学 | 落谷 孝広 | 教授 |
将来の創薬を念頭に置いた心不全発症・増悪リスク層別化マーカーの開発 | 東北大学 | 坂田 泰彦 | 准教授 |
(以上 敬称略 五十音順)
※原則として採択時点の情報であり、研究開発開始までに研究開発課題名等が変更されることがあります。
評価経過情報
公募期間 | 令和2年2月13日~令和2年3月11日 |
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ヒアリング審査実施日 | 令和2年4月14日~令和2年4月27日 ※代替審査 |
評価委員会 | 令和2年5月1日~令和2年5月12日 |
※代替審査:提案書及び書面審査の結果に対する質疑応答の資料を基に行った。
申請数 | 83 |
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書面評価通過数 | 30 |
採択数 | 16 |
掲載日 令和2年6月3日
最終更新日 令和2年6月3日