公募情報 若手 海外 平成30年度 「創薬基盤推進研究事業(1次公募)」の採択課題について

  • 平成30年3月30日

基本情報

公募の段階 採択
開発フェーズ 基礎的,応用
分野 医薬品創出
お問い合わせ先
国立研究開発法人日本医療研究開発機構 創薬戦略部医薬品研究課 創薬基盤推進研究事業 公募担当
住所: 〒100-0004 東京都千代田区大手町一丁目7番1号 読売新聞ビル22階
E-mail: souyakukiban“AT”amed.go.jp
備考:
お問い合わせは必ずE-mailでお願い致します。
(E-mailは上記アドレス“AT”の部分を@に変えてください)
電話及びFaxでのお問い合わせは受け付けできません。

採択内容

国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)は、平成30年度「創薬基盤推進研究事業(1次公募)」について、課題評価委員会(事前評価)(別紙)において厳正な審査を行い、下記の通り採択課題を決定しました。

1.臨床エビデンスに基づいた創薬ターゲット研究

【1-1】 臨床エビデンスに基づいた創薬ターゲット研究
研究開発課題名 代表機関名 研究開発代表者 職名
疾患モデルとしての有害事象の解析による創薬標的の導出 京都大学 金子 周司 教授
非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)の新規創薬ターゲットの同定 東京大学 高田 龍平 講師/第一副部長
免疫グロブリン製剤(IVIG)の抗冠動脈炎症の分子メカニズム解明に基づく、IVIG不応川崎病症例に対する新規治療薬開発を目指した研究 国立成育医療研究センター 松田 明生 室長
Indolent ATLの分子標的同定とEZH1/2阻害薬の適応拡大を目指した研究 東京大学 山岸 誠 特任助教

2.革新的創薬関連の技術開発

【2-1】フロー精密合成を用いた医薬品製造工程の高度化
研究開発課題名 代表機関名 研究開発代表者 職名
有機リチウム反応の高次制御によるクロスカップリング反応プロセスの高度化 京都大学 永木 愛一郎 講師
フロー精密合成を用いた医薬品原体合成法の開発 三重大学 八谷 巌 准教授
【2-2】医薬品毒性評価技術の高度化
研究開発課題名 代表機関名 研究開発代表者 職名
医薬品の非臨床試験におけるγ-H2AXの免疫組織化学染色を用いたin vivo遺伝毒性早期検出法に関する研究開発 国立医薬品食品衛生研究所 小川 久美子 部長
cfDNA およびエクソソーム RNAをバイオマーカーとした医薬品の次世代毒性評価法の開発 国立医薬品食品衛生研究所 小野 竜一 室長

3.バイオ医薬品等の高度生産技術等に関わる人材育成プログラムの開発

【3-1】バイオ医薬品等の高度生産技術等に関わる人材育成プログラムの開発
研究開発課題名 代表機関名 研究開発代表者 職名
次世代バイオ医薬品の高度な生産技術に関する人材育成に資する教育プログラムの作成 一般社団法人バイオロジクス研究・トレーニングセンター 豊島 聰 代表理事

4.創薬デザイン技術開発研究

【4-1-1】バイオ医薬品のデザイン技術開発
研究開発課題名 代表機関名 研究開発代表者 職名
膜タンパク質の細胞外ドメインを結合標的とする機能性ヒト抗体の高効率作製と構造デザイン 京都大学 岩田 想 教授
ゲノム情報科学と機械学習にもとづく高機能抗体のデザイン開発技術に関する研究 東京医科歯科大学 加藤 洋人 助教
中分子アゴニスト創薬のロジカルデザイン~OX40アゴニスト開発を実施例として~ 京都大学 高折 晃史 教授
【4-1-2】先端的なバイオ医薬品のデザイン技術の高度化・汎用化(若手育成枠)
研究開発課題名 代表機関名 研究開発代表者 職名
バイパラトピック抗体のパネル化による機能的人工抗体の探索デザインの高度化 医薬基盤・健康・栄養研究所 秋葉 宏樹 プロジェクト研究員
重症GVHD治療に向けたCD25中和抗体代替ペプチド製剤の開発 東京工業大学 門之園 哲哉 助教
物理化学/計算科学を駆使したヒト化単ドメイン抗体取得系の高度化と汎用化 東京大学 中木戸 誠 助教
【4-2-1】次世代の低分子医薬品デザイン・スクリーニング技術開発
研究開発課題名 代表機関名 研究開発代表者 職名
アプタマー情報をベースにした低分子医薬品創製プラットフォームの構築 医薬基盤・健康・栄養研究所 笠原 勇矢 サブプロジェクトリーダー
結晶スポンジ法を活用する超速天然物ライブラリ構築と活性スクリーニング 東京大学 藤田 誠 教授
【4-2-2】最新の構造解析技術を活用した創薬関連タンパクと薬物の相互作用解析手法
研究開発課題名 代表機関名 研究開発代表者 職名
最新の構造解析技術を活用したGPCR創薬のための技術基盤の構築 京都大学 小林 拓也 准教授
(以上 敬称略 五十音順)

最終更新日 平成30年3月30日