イベント 開催日:令和2年2月12日 「令和元年度 IoT等活用行動変容研究事業 成果報告会」を開催しました

開催報告

令和元年度 IoT等活用行動変容研究事業 成果報告会 概要

国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)IoT等活用行動変容研究事業は、ウェアラブルデバイス等を用いて取得した個人の日々の健康データを医師等の専門職と共有し、IoTを活用して個人の行動変容を促進することで、生活習慣病の予防・管理や健康改善の効果検証、それに基づくサービス創出を目標としています。
令和2年2月12日(水)、糖尿病軽症者を対象とした効果検証、高血圧性疾患または脂質異常症の重症化予防、介護予防、健康経営等の研究について、研究者、医療機関、アカデミア、ヘルスケア関連企業をはじめ、広く一般の方々までを対象とした成果報告会を開催しました。
当日は、多くの方にご参加いただき、盛況のうちに閉会しました。

成果報告会 会場の様子

成果報告会

挨拶

開会挨拶 井本 昌克 (臨床研究・治験基盤事業部 部長)
来賓挨拶 江崎 禎英 (経済産業省 商務・サービス政策統括調整官)
ご挨拶 森井 昌克 (AMED プログラムスーパーバイザー)

「IoT活用による健康情報等の取得及び介入を通じた生活習慣病の行動変容に関するエビデンス及びビジネスモデルの創出に関する研究」

  • 1.「IoT活用による糖尿病重症化予防法の開発を目指した研究」【資料1】
    植木 浩二郎 (国立国際医療研究センター 糖尿病研究センター センター長)

【臨床研究フィールド】

  • 1-1.「2型糖尿病におけるIoTの行動変容を介する血糖改善効果の検証:PRISM-J」【資料1-1】
    坊内 良太郎 (国立国際医療研究センター 糖尿病研究センター 臨床情報研究室 室長)

【サービスモデルフィールド】

  • 1-2.「企業健保を対象とした持続可能なPHR実現のサービスモデルの研究」【資料1-2】
    山本 隆一 (医療情報システム開発センター 理事長)
  • 1-3.「IoT情報に基づく対象に応じた「七福神アプリ」ロジック開発のための研究」【資料1-3】
    津下 一代 (あいち健康の森健康科学総合センター センター長)
  • 1-4.「IoT活用による食事指導・療養指導のサービスモデル開発」【資料1-4】
    大杉 満 (国立国際医療研究センター 糖尿病研究センター 糖尿病情報センター センター長)
  • 1-5.「IoT活用による肥満症治療法の開発を目指した研究:SLIM-TARGET」【資料1-5】
    横手 幸太郎 (千葉大学 大学院医学研究院 内分泌代謝・血液・老年内科学 教授)

「高血圧性疾患または脂質異常症の重症化予防のためのIoT活用による行動変容促進サービスの創出に関する研究」

  • 2.「IoTセルフケアアプリを活用した高血圧性疾患の重症化予防を目指した研究」【資料2】
    安斉 俊久 (北海道大学 大学院医学研究院循環病態内科学 教授)
  • 3.「生活習慣病に対するオンライン保健指導サービスの構築と行動変容への検証研究」【資料3】
    米田 隆 (金沢大学 国際基幹教育院GS教育系/医薬保健学総合研究科 教授)

「【基礎的研究】介護予防(軽度認知症・フレイル等)につながるIoT活用による行動変容促進サービスの創出に関する研究(社会受容を踏まえた研究)」

  • 4.「センサー内臓アンクルウエイトの開発とフレイル予防への効果の検証」【資料4】
    赤津 裕康 (名古屋市立大学 大学院医学研究科地域医療教育学専攻 教授)

「【基礎的研究】働く人の心身健康維持増進に資するIoT活用による行動変容促進サービスの創出に関する研究(健康経営推進に資する研究)」

  • 5.「現場の負担を抑えたセンシングでストレスや幸福度を定量し健康経営オフィスを実現するシステムの開発」
    岸本 泰士郎 (慶應義塾大学医学部 精神・神経科学教室 専任講師)

閉会挨拶

川口 俊徳 (経済産業省 ヘルスケア産業課 企画官)

資料

講演資料をご覧になりたいリンクをクリックいただくとPDFファイルが表示されます。
※各資料の著作権はすべて講演者にあり、各資料すべての無断転載を禁じます。
※引用する場合は、必ず出典を明記するとともに、各資料の内容の全部又は一部について講演者に無断で改変を行わないてください。

お問い合わせ先

宛先 国立研究開発法人日本医療研究開発機構 臨床研究・治験基盤事業部 臨床研究課 IoT等活用行動変容研究事業 担当
Tel 03-6870-2229
E-Mail rinsho-ict"AT"amed.go.jp("AT"の部分を@に変えてください。)

最終更新日 令和2年3月2日