イベント 2026（令和8）年　イベント一覧

アカデミア発創薬の支援事業であるAMED創薬総合支援事業（創薬ブースター）のオンライン説明会を開催いたします。
AMED創薬ブースターは、大学等の創薬シーズ^※を対象として、アイデアの検証～前臨床開発までの支援を行う事業です。
早期実用化を目指して、創薬に必要な知識や経験を有する製薬企業出身の創薬専門家チームが研究者に伴走します。
本説明会では、本事業の概要や活用法のほか、創薬シーズ提案書の記載ポイント、新たな試み等についてもご説明します。
既に創薬研究に取り組んでおられる研究者だけでなく、これから創薬研究を始めようと考えておられる研究者の皆さんもぜひご参加ください。
※アンメットメディカルニーズがある全疾患が対象です。

令和8年8月29日～30日、日本産業保健法学会第6回学術大会が開催されます。

（公式ウェブサイトより引用）
日本産業保健法学会第6回学術大会
テーマ：変化する労働者像と産業保健法
個人事業主に対する安全衛生の推進、リモートワークの定着、兼業の緩和、AI等情報技術の発達による仕事の変化等、働く人の在り方が激変している。これに対応し産業保健の体制、管理の在り方等の変化も問われている。
現状と課題、展望について、法学者・弁護士、産業医等、各専門の立場から論じる。

令和8年9月4日（金）、在米日本大使館とAMEDの共催によるThe 13th US- Japan Conferenceを開催します。本カンファレンスは、NIHをはじめ米国内の研究機関に属する日本人研究者の方々が中心となり企画・運営しています。現地対面形式により「Advancing Cancer Innovation Amid Global Challenges」と題し、日米両国の著名な専門家による講演及びディスカッションを行います。主な講演者等の詳細はイベント開催案内をご覧ください。

「生命科学・創薬研究支援基盤事業（BINDS）」は、事業に参加する最先端の研究者が「外部研究者のみなさまの研究が進むようにお手伝いする」事業です。
令和4年度から始まり今年で5年目を迎え、研究支援基盤の整備と共用、最先端実験技術の提供などを通じてみなさまの研究を強力に支援しています。
今回のシンポジウムは、BINDS事業の成果の集大成を2日間かけて講演とポスターセッションにより発表し、アカデミアが有する最先端技術基盤、拠点の特色を活かした連携、研究成果の実用化に向けた取り組みをご紹介します。
これからのライフサイエンス／創薬研究を支える研究支援基盤の方向性や展開を考えるこの機会に、ぜひともご参加ください。

AMED事業における研究開発は、いずれも我が国における健康・医療に関する課題の解決に資するものであり、社会との対話や協働を通じて、国民の安全・安心を確保しつつ、社会から理解・信頼を得ながら実用化を進めることが必要です。そのため、AMEDでは「社会共創」（Social Co-Creation）の取組を組織として進めています。
社会共創の推進には、医療研究開発の意義や進捗、研究開発の成果等を積極的に社会と共有することが欠かせません。そのため、AMEDでは2023（令和5）年度より「医学系研究をわかりやすく伝えるプロジェクト」を展開しています。

「プログラム医療機器実用化促進パッケージ戦略２」に基づき、経済産業省、厚生労働省、AMEDの共催にて、第6回 SaMD産学官連携フォーラムを開催します。
本フォーラムにおいては、「SaMDスタートアップの成長加速に向けた資本戦略とエコシステム形成」と「省力化・均てん化に資するSaMDの研究開発・普及の促進に向けて」の2テーマについて議論を深めます。フォーラム終了後に、ネットワーキングを目的として情報交換会も開催します。事前登録の上、ぜひご参加ください。

AMED事業における研究開発は、いずれも我が国における健康・医療に関する課題の解決に資するものであり、社会との対話や協働を通じて、国民の安全・安心を確保しつつ、社会から理解・信頼を得ながら実用化を進めることが必要です。そのため、AMEDでは「社会共創」（Social Co-Creation）の取組を組織として進めています。
社会共創の推進には、医療研究開発の意義や進捗、研究開発の成果等を積極的に社会と共有することが欠かせません。そのため、AMEDでは2023（令和5）年度より「医学系研究をわかりやすく伝えるプロジェクト」を展開しています。

（フライヤーより引用）

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令和8年10月18日（日）から令和8年10月20日（火）までの3日間、東京ビッグサイトにて「第23回DIA日本年会2026」を開催いたします。本年のテーマは、“境界を踏み越えて、「新結合」で拓く、予想を超えた未来”です。
　現在、医療・医薬品開発の現場では、デジタル技術やAIの急速な発展、創薬・開発モデルの多様化とオープンイノベーション、規制改革、患者中心のアプローチ、多様なステークホルダーの参画、そしてサステナビリティや社会的価値の追求など、多面的な変革が同時進行しており、「かつてない変革の時代」を迎えています。
　従来、医学・医療の領域は生物系・化学系に限定されがちでしたが、近年では理工学やIT技術との連携が進み、さらにELSI（倫理的・法的・社会的課題）など、人間科学・社会科学との融合も不可欠となっています。
　経済学者シュンペーターが提唱した「新結合（Neue Kombinationen）」とは、単なる発明や技術革新ではなく、既存の要素を新たな形で結びつける創造的な行為を指します。この「新結合」によって、非連続的な変化、すなわち「創造的破壊」が生まれ、社会や産業に新たな価値がもたらされます。
　このような異分野の知見や技術を結びつける「新結合」は、現代においてますます重要な意味を持ちます。AI技術の進展により、情報の処理や出力は飛躍的に効率化されましたが、AIが生み出すのは既存の知識やパターンの延長線上にあるものです。そのため、既存の要素同士をこれまでにない形で結びつける創造的な試みは、AI時代における人間ならではの価値を生み出す「新結合」として、未来を切り拓く鍵となるのではないでしょうか。
　本年会では、分野・立場・組織・国境を越えた多様な参加者が集い、異分野連携による「新結合」を通じて、これまでの想像を超える未来の可能性を共に切り拓く場を目指します。参加者一人ひとりが自身の専門性や経験を持ち寄り、他分野との対話や協働を通じて、医療・医薬品開発の新たな地平を切り拓く契機となることを期待しています。
　みなさんのご参加を心よりお待ちしています。

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レギュラトリーサイエンスとは、「科学技術の成果を人と社会に役立てることを目的に、根拠に基づく的確な予測、評価、判断を行い、科学技術の成果を人と社会との調和の上で最も望ましい姿に調整するための科学」であり、新たな医療技術を社会に届けるにあたって、その品質・有効性・安全性を適切に評価する上で、医療分野の研究開発において必要不可欠なものです。
国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）医薬品等規制調和・評価研究事業では、医薬品、医療機器、再生医療等製品の迅速かつ安全な実用化を図るため、科学的な合理性と社会的な正当性に基づいた審査指針や基準等の策定、最先端の技術を活用した品質、有効性及び安全性の評価法開発などの、レギュラトリーサイエンス研究を推進しています。

今年のシンポジウムでは、レギュラトリーサイエンス研究の意義・成果を具体的にお伝えすべく、新規モダリティや市販後安全対策などの規制に関する成果についてご紹介します。
また、会場では事業の成果報告会も同日開催します。

多くの方々のご参加・ご来場をお待ちしております。

（ホームページより引用）
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一般社団法人ピーペック（東京都世田谷区／代表理事：宿野部武志）は、15歳以上19歳未満の若者を対象としたポスター＆動画コンテスト「みんなでつくろう、これからの医療プロジェクト　未来キャンバス（略称：みんつくミラキャン）」の参加申込を、2026年6月5日（金）より開始いたしました。本プロジェクトは、若者に縁遠く感じられがちな「病気」や「医療」が意外と身近にあることに気づき、その視点をグラフィックや動画で表現してもらうことを目的としています。学校での「総合的な探究の時間」や課外活動の実績としてご活用いただけるよう、作品提出者全員に「活動証明書」を発行いたします。

本コンテストの背景と目的

がんは生涯で2人に1人が経験する時代。働く人の3人に1人は通院しながら仕事をしています。また、高校生世代においても、高校生1クラス30人中、2～3人は病気をもっていると推計されます※。しかし、病気は見た目でわからないことも多く、病気をもつ人は職場にも教室にも普通にいるにも関わらず、病気をもたない多くの人にとって、医療は「自分とは縁遠い世界」のままです。

その一方で、近年、コロナ禍で浮き彫りになった感染症医療体制の課題や、医療・介護等の社会保障費の負担に関する議論など、医療について多くの市民のこえを聞きながら、社会的コンセンサスを形成していくことが求められています。

こうした背景から、本コンテストは、高校生が病気をもつ人や医療に関連する仕事をしている人とオンラインで対話し、そこで生まれた「気づき」をポスターや動画という表現に昇華させることで、医療への市民参画意識を次世代から育てることを目的に初開催いたします。「解決策を競うハッカソン」でも「医療知識を学ぶ授業」でもなく、高校生の感性から生まれた「問い」を社会に届けることを重視しています。

※国立がん研究センター「がん統計」、厚生労働省「国民生活基礎調査」、文部科学省「学校保健統計調査」を元に記載