地球規模保健課題解決推進のための研究事業(日米医学協力計画) 地球規模保健課題解決推進のための研究事業(日米医学協力計画)「日米医学協力計画の若手・女性育成のための日米共同研究公募」令和6年度終了課題

令和6年度 事後評価結果

「日米医学協力計画の若手・女性育成のための日米共同研究公募」令和6年度終了課題の事後評価結果を公表します。

1.事後評価の目的

研究開発課題等について、実施状況、成果等を明らかにし、今後の研究開発成果等の展開及び事業の運営の改善に資することを目的とする。

2.課題評価委員会

開催日:令和7年7月9日

3.課題評価委員会

評価委員名簿

4.評価項目

  1. 研究開発達成状況
  • 研究開発計画に対する達成状況はどうか
  1. 研究開発成果
  • 参加各国の研究者や機関協力による共同研究の成果が着実に得られたか
  • 必要な知的財産の確保がなされたか
  1. 実施体制
  • 研究開発代表者(PI)を中心として参加各国の研究者や機関との十分な連携体制が構築されていたか
  • 各研究者の強みを活かし、また、弱みを補強できる様な研究協働体制が構築されていたか
  1. 今後の見通し
  • 今後、研究開発成果のさらなる展開が期待できるか
  1. 事業で定める項目及び総合的に勘案すべき項目
  • 日米医学協力計画のための取組に資するものであったか
  • 生命倫理、安全対策に対する法令等を遵守していたか
  1. 総合評価
  • 上記1~5を勘案しつつこれらと別に評点を付し、総合評価をする。

5. 事後評価対象課題

令和5年度(Collaborative awards 2023)採択課題
研究期間:令和5年9月15日~令和7年3月31日

研究開発代表者 所属研究機関 役職 研究開発課題名 事後評価結果
報告書
小幡 史子 鳥取大学 准教授 Circadian rhythm dysregulation due to enteric bacterial infection through microbiota-gut-brain axis / 細菌の腸管感染により腸管細菌叢-腸-脳軸を介して概日リズムが狂う仕組みの研究 PDF
前田 百美 国立感染症研究所 室長 Strategies to cultivate Mycobacterium leprae and develop drug evaluation methods using fluorescent technique / らい菌のin vitro 培養系の開発とアジア諸国への技術移転 PDF
松本 悠希 大阪大学 特任助教(常勤) Evolution, antimicrobial resistance, and virulence determinants of V. parahaemolyticus in aquatic birds and environments in Thailand / タイの水鳥および環境に由来する腸炎ビブリオの進化、薬剤耐性、および病原性決定因子の解明 PDF
山川 奈津子 医薬基盤・健康・栄養研究所 研究員 Spatial Immunometabolomics of TB-Infected Nonhuman Primate Lung / 結核感染非ヒト霊長類モデルにおける肺の空間的免疫メタボロミクス解析 PDF
八幡 信代 九州大学 准教授 Mechanisms of herpesvirus-induced acute retinal necrosis, a sight threating eye disease / 失明に至るヘルペスウイルスによる急性網膜壊死の病態解明 PDF
𠮷田 志緒美 国立病院機構近畿中央呼吸器センター 流動研究員 Determination of bedaquiline and delamanid minimum inhibitory concentrations in well characterized Mycobacterium tuberculosis strains / 充分に特性解析された結核菌のbedaquilineおよびdelamanidの最小発育阻止濃度の決定 PDF

6.総評

本研究プログラムは、日米及びアジアの研究者が推進するアジア地域に蔓延する感染性疾患に関する共同研究を支援し、若手や女性研究者の育成を図ることを目的としています。
今回の事後評価の対象となった6課題は、国際共同研究を活用した大規模なサンプル収集とその解析、ならびに技術連携などにより得られた成果などが評価されました。また、その成果を学術論文として公表し、若手研究者の育成に積極的に取り組んだ課題については高く評価されました。一方、一部の課題では、共同研究を進めるための連携体制が不十分であったこと、当初の研究計画目標の一部が未達成であったこと、などが指摘されました。

最終更新日 令和7年11月10日