シーズ開発・基礎研究プロジェクト 革新的先端研究開発支援事業

基本情報

分野 シーズ開発・基礎研究プロジェクト
開発フェーズ 基礎的
お問い合わせ先
シーズ開発・基礎研究事業部 革新的先端研究開発課
TEL: 03-6870-2224
E-mail: kenkyuk-ask"AT"amed.go.jp
備考:

※E-mailは上記アドレス"AT"の部分を@に変えてください。

概要

本事業は、国が定めた研究開発目標の下で大学等の研究者から提案を募り、組織の枠を超えた時限的な研究体制を構築し、先端的研究開発を推進するとともに、有望な成果について加速・深化することにより、革新的な医薬品や医療機器、医療技術等に繋がる画期的シーズの創出・育成することを目的とする。

研究開発タイプ及び研究開発領域

  1. 研究開発タイプ

革新的先端研究開発支援事業は、ユニットタイプ(AMED-CREST)、ソロタイプ(PRIME)、ステップタイプ(FORCE)、インキュベートタイプ(LEAP)の4つの研究開発タイプから構成されます。

(1)ユニットタイプ(AMED-CREST)
画期的シーズの創出に向けて、国際的に高い水準の成果を目指すもので、研究開発代表者を筆頭とするユニット(研究者集団)で研究開発を推進する。

(2)ソロタイプ(PRIME)
画期的シーズの源泉となる成果の創出を目指すもので、研究開発代表者が個人で研究開発を推進する。

(3)ステップタイプ(FORCE)
ユニットタイプ(AMED-CREST)やソロタイプ(PRIME)等の終了課題のうち、ヒト疾患サンプル等を用いた疾患関連性の検証や、開発した分析法や測定機器の汎用性の検証を行うことを目的として研究開発を推進する。

(4)インキュベートタイプ(LEAP)
ユニットタイプ(AMED-CREST)、ソロタイプ(PRIME)、ステップタイプ(FORCE)等で創出された世界をリードする顕著な研究成果を実用化に向けて加速的に発展させて、企業やベンチャーなどに研究開発の流れを継承することを目的として研究開発を推進する。

  1. 研究開発領域

機構は、国が定める研究開発目標の下に、組織の枠を超えた時限的な研究体制である研究開発領域を設定する。

研究開発領域概要、および評価運営体制につきましては、各研究開発領域のページをご覧ください。
公募を含めた事業に関する研究機関向け説明を受け付けておりますので、ご要望などございましたら、基本情報に記載のお問い合わせ先までご連絡ください。

公募情報

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ニュース

AMEDが支援する課題の研究成果として各研究機関が発表した資料は、2025(令和7)年 成果情報一覧をご覧ください。

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評価・運営体制

  • ユニットタイプ(AMED-CREST)、ソロタイプ(PRIME)において、「研究開発領域」の責任者である「研究開発総括(プログラムスーパーバイザー/PS)」は「研究開発副総括(プログラムオフィサー/PO)」と共に、研究開発課題の選定、研究開発計画の調整と承認、並びに課題のマネジメントを行います。また「課題評価委員会」においては、各研究開発課題の事前・中間・事後評価、研究開発計画の変更等も実施します。なお、課題評価委員会は研究開発総括、研究開発副総括、アドバイザーで構成されます。
  • ステップタイプ(FORCE)では、プログラムスーパーバイザー(PS)及びプログラムオフィサー(PO)を配置して運営に当たっています。
  • インキュベートタイプ(LEAP)では、プログラムスーパーバイザー(PS)及びプログラムオフィサー(PO)を配置して運営に当たっています。

ユニットタイプ(AMED-CREST)、ソロタイプ(PRIME)

AMED-JST連携領域

マルチセンシング

本連携領域「マルチセンシング」は、JSTとAMEDの法人の枠を超えた1つのネットワーク型研究所として、4プログラム(CREST、さきがけ、AMED-CREST、PRIME)の特色を活かしつつ、互いに連携して一体感を持って研究に取り組んでいます。

研究成果報告書

研究成果報告書につきましては、下記リンクをご覧ください。平成29年度以降の課題は、AMEDfindをご覧ください。

AMED-CREST、PRIME

LEAP

パンフレット

ヒト由来の試料・情報の利活用に関する手引書

基礎研究者が、ヒト由来の試料・情報を用いた研究を開始する際にご参考いただく手引書を公開しています。また、革新的先端研究開発課ではAMED-CREST・PRIME採択者を対象として、ヒト倫理申請の支援活動を行っております。支援をご希望の方は作業フローもご参照ください。 また、国内のバイオバンクに保管されている試料・情報の利用については、バイオバンク利活用ハンドブックもご参照ください。

最終更新日 令和7年10月21日