医療機器研究開発課 未来医療を実現する医療機器・システム研究開発事業

高い安全性と更なる低侵襲化及び高難度治療を可能にする軟性内視鏡手術システムの開発
麻痺した運動や知覚の機能を回復する医療機器・システムの開発
安全性と医療効率の向上を両立するスマート治療室の開発

日本が強みを有するロボット技術、IT等を医療機器開発へ応用し、実用化と世界展開を見据えた一気通貫の研究開発を行い、日本発の革新的医療機器・システムを開発、上市することで、国内外の健康寿命の延伸と我が国の医療機器産業の国際競争力強化を目指します。
 

硬性内視鏡手術ロボットの登場により、手術の低侵襲化・高精度化が進みましたが、膵臓癌など硬性内視鏡での手術が難しい部分が多く、依然として開腹手術が主流です。また、これまで消化器内視鏡の延長線上で開発された軟性内視鏡手術システムは、鉗子の操作に極めて高度な技量を要し普及してきませんでした。本プロジェクトでは、日本が得意とする軟性内視鏡とロボティックスの融合により、医師が手術野を俯瞰しながら直観的に操作可能な新しい軟性内視鏡手術システムを開発します。開発する技術は、〔1〕手術中にリアルタイムで重要な器官を確認するためのセンシング技術、かつ、広い視野を高精度に捉える手術用内視鏡（内視鏡の眼）、〔2〕眼と独立に動き、広い動作範囲と高い把持力で多様な手術方法に対応できるロボット鉗子 （内視鏡の手）、および〔3〕ロボット鉗子の直観的な操作を可能とするコンソールセットです。

 

脳卒中は、2013年の国内患者数が280万人で、高齢者医療費・要介護原因の第1位を占めます。世界的にも脳卒中患者数は約3,600万人であり、社会的、経済的インパクトの極めて大きな疾患です。脳卒中による重度麻痺は従来回復方法がありませんでしたが、本プ ロジェクトでは、脳組織損傷により運動信号発信ができなくなった脳に可塑性^※1を誘導することで、麻痺した運動や知覚の回復を可能 にする医療機器を開発します。開発する技術は、〔1〕損傷した脳に運動の錯覚を誘導するための映像装置、〔2〕革新的脳活動センシング装置、〔3〕 BMI（ブレインマシンインターフェイス）リハビリロボットシステム、および〔4〕リハビリ効果定量的評価システムです。

 

現状、治療室では様々な診断／治療機器が使用されますが、これらの操作・表示方法は統一されておらず個別の設定が必要です。また、医療機器の準備・設定ミスに起因する事故は医療事故全体の約4分の1を占める状況にあると言われています。本プロジェクトでは、こうした問題を解消し、安全性の向上および医療効率向上の礎とするため、多様な医療機器の設定・使用を一元的に管理する情報処理基盤を備えた治療室を開発します。 このスマート治療室には、上述の、軟性内視鏡手術システムやニューロリハビリシステムもつながっていくことになります。

 

※1 脳の可塑性：

元々別の機能を果たしていた脳神経細胞が、損傷した細胞の機能を代替するように変化する性質のこと

それぞれのプロジェクトテーマに関する委託先は以下の通りです。

プロジェクトテーマ	委託先
軟性内視鏡手術システム	学校法人慶應義塾、川崎重工業株式会社、株式会社トップ、国立大学法人高知大学、パナソニック株式会社AVCネットワークス社、パナソニック株式会社オートモーティブ＆インダストリアルシステムズ社
ニューロリハビリシステム	学校法人慶應義塾、パナソニック株式会社エコソリューションズ社、株式会社島津製作所、日本光電工業株式会社、パシフィックサプライ株式会社、株式会社ソリトンシステムズ、インターリハ株式会社、北海道公立大学法人札幌医科大学
スマート治療室	学校法人東京女子医科大学、国立大学法人広島大学、国立大学法人信州大学、国立大学法人東北大学、株式会社デンソー、ミズホ株式会社、パイオニア株式会社、株式会社 日立メディコ、日本光電工業株式会社、株式会社セントラルユニ、東芝メディカルシステムズ株式会社、エア・ウォーター株式会社、株式会社日立製作所