医療技術研究開発課 平成30年度「成育疾患克服等総合研究事業」事後評価結果について

平成30年度成育疾患克服等総合研究事業における事後評価結果を公表します。

1.事後評価の趣旨

事後評価は、研究開発課題等について、研究開発の実施状況、研究開発成果等を明らかにし、今後の研究開発成果等の展開及び事業の運営の改善に資することを目的として実施します。

2.事後評価委員

氏名 所属・役職
五十嵐 隆 国立成育医療研究センター 理事長
緒方 勤 浜松医科大学小児科 教授
掛江 直子 国立成育医療研究センター 生命倫理研究室長
金山 尚裕 浜松医科大学 理事・副学長
佐藤 督 第一三共株式会社 研究開発企画部 主席
新谷 歩 大阪市立大学大学院医学研究科医療統計学 教授
清野 佳紀  地域医療機能推進機構大阪病院 名誉院長
武谷 雄二 医療法人社団レニア会 理事長
多屋 馨子 国立感染症研究所 感染症疫学センター 第3室室長
中澤 栄輔 東京大学医療倫理学分野 助教
仁科 博史 東京医科歯科大学難治疾患研究所発生再生生物学分野 教授
森川 和彦 東京都立小児医療センター臨床研究室 医員
吉村 泰典 吉村やすのり 生命の環境研究所  代表理事   
和田 和子 大阪府立病院機構大阪母子医療センター 新生児科・部長

3.事後評価対象課題

4.評価項目

  1. 研究開発達成状況
  2. 研究開発成果
  3. 実施体制
  4. 今後の見通し
  5. 事業で定める項目及び総合的に勘案すべき項目
  6. 総合評価

5.総評

本研究事業では、科学の急速な発展に伴い生じている倫理・社会的な問題も視野に入れ、子どもの健全な育成を保障する持続可能な社会基盤の強化のため、Biopsychosocialなアプローチにより、疾患や障害の予防・診断・治療法の開発、母性及び児童の健康の保持増進等に資する研究開発を推進します。 今回の事後評価の対象となった11課題はおおむね期待通りの進捗と成果が得られたと評価されました。特に、母子感染に対する母子保健体制構築と医療開発技術のための研究、不育症の原因解明、予防治療に関する研究、生殖補助医療の技術の標準化と出生児の安全性に関する研究等が高く評価されました。

最終更新日 令和元年10月25日