疾患基礎研究課 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業における平成27年度 課題評価結果について

平成27年度「循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業」の中間評価及び事後評価結果を公表します。詳細は各項目をご覧ください。

中間評価

1.中間評価の趣旨

中間評価は、研究開発課題について、情勢の変化や研究開発の進捗状況を把握し、これを基に適切な予算配分や研究開発計画の見直し、課題の中断・中止を含めた研究開発計画変更の要否の確認等を行うことにより、研究開発運営の改善及び機構の支援体制の改善に資することを目標として実施します。

循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業(以下、本研究事業)では、効率的かつ効果的な研究開発を推進し、限られた原資を有効に活用し、研究開発支援を適切に実施すること等をねらいとし、本研究事業における中間評価の評価項目に沿って、評価対象課題別に書面審査及び面接(ヒアリング審査)にて中間評価を実施しました。

2.中間評価委員会

開催日:平成28年1月27日

3.中間評価対象課題

4.中間評価委員

5.評価項目

  • 研究開発進捗状況について
  • 研究開発成果について
  • 実施体制
  • 今後の見通し
  • その他、総合的に勘案すべき事項
  • 総合評価

6.総評

本研究事業は生活習慣病の発症・重症化予防につながるような基礎から実用化までの一貫した研究開発を他事業と連携し推進しています。これらの取組みにより我が国における健康寿命の延伸や医療・医療費の最適化等を目指しています。

本研究事業中間評価に際しては、下記のような評価が得られました。

脳卒中を含む循環器疾患については新規心血管イベントの予測マーカーの開発が順調に進捗しています。詳細な既存の臨床情報・ビッグデータを用いた疾患発症・重症化予測の解析も進められています。さらにこうした疾患の予防や治療につながる研究、あるいは診療の質均てん化を目指す研究も進められており、事業の趣旨に沿って進捗がなされています。糖尿病等生活習慣病に関しても、糖尿病の大規模な臨床情報を用いた研究や診療の質均てん化を目指すような研究、あるいはこうした生活習慣病の発症の予防につながるようなICTを活用したサポートの仕組みや保健指導や食事のあり方、禁煙への取り組み等、様々な角度から取り組みがなされています。

多くの研究課題は、およそ当初の計画通りに進捗していると評価された一方で、一部の課題については研究の意義は評価されたものの先進医療実施の遅れや開発上の遅れが指摘されました。

以上の中間評価の結果を踏まえ、今回評価対象となった30課題すべての研究継続の妥当性が認められたため、平成28年度も30課題を継続することとしました。

事後評価

1.事後評価の趣旨

事後評価は、研究開発の実施状況、研究開発成果等を明らかにし、今後の研究開発成果等の展開及び事業運営の改善に資することを目的として実施します。

循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業(以下、本研究事業)では、評価委員会を以下の日程で開催し、本研究事業における事後評価の評価項目に沿って、評価対象課題別に書面審査及び面接(ヒアリング審査)にて事後評価を実施しました。

2.事後評価委員会

開催日:平成28年1月27日

3.事後評価対象課題

4.事後評価委員

5.評価項目

  • 研究開発進捗状況について
  • 研究開発成果について
  • 実施体制
  • 今後の見通し
  • その他、総合的に勘案すべき事項
  • 総合評価

6.総評

本研究事業は生活習慣病の発症・重症化予防につながるような基礎から実用化までの一貫した研究開発を他事業と連携し推進しています。これらの取組みにより我が国における健康寿命の延伸や医療・医療費の最適化等を目指しています。

本研究事業事後評価に際しては、下記のような評価が得られました。

脳卒中を含む循環器疾患については心不全の臨床情報に基づくリスクモデル開発等、疾患の発症・重症化予測に資する研究のみならず、治療最適化や予防に関する研究についても進められ、一定の評価がなされました。糖尿病等生活習慣病についても、糖尿病の診療の質均てん化に資する研究や血管合併症の予防に関する研究等が進められ、さらにこうした生活習慣病への進展の予防に資するような健診・保健指導や栄養・運動等多様な取り組みの研究が進められ、一定の評価がなされました。一方で、症例登録数が目標に到達せず、その後の進捗に遅れが生じた研究も一部に見られ、今後の進捗管理の課題とされました。

生活習慣病の発症・重症化予測とそれに基づく予防に関する取り組みについては、いずれも本分野において重要な研究課題であり、今後も当事業では本分野における開発や実用化に向けた研究を推進していきます。

最終更新日 平成29年3月31日